年収600万円ならいくら得？iDeCo×ふるさと納税×住宅ローン控除のトリプル併用術

「老後資金のためにiDeCoを始めたし、ふるさと納税でお得に返礼品ももらいたい。でも、住宅ローン控除も受けているけど、全部併用して意味があるの？」

年収600万円前後の方は、納めている税金額も多いため、節税メリットを最も実感しやすい層です。しかし、iDeCo、ふるさと納税、住宅ローン控除の3つを併用する場合、「控除の順番」を理解していないと、枠を使い切れずに「実は損をしていた」という事態になりかねません。

この記事では、年収600万円の会社員をモデルケースに、トリプル併用時の実質的な節税額と、最大限に得をするためのシミュレーション方法を徹底解説します。

結論：年収600万円ならトリプル併用は「最強の家計防衛術」

先に結論を言うと、年収600万円であれば、3つの制度を併用してもそれぞれのメリットを十分に享受できる可能性が非常に高いです。

これらは控除される仕組みが異なるため、正しく組み合わせれば、年間で10万円〜20万円単位の支出抑制につながります。

税金が計算される過程で、どの控除が先に適用されるかによって、最終的な節税額が変わります。

iDeCoで所得を減らしすぎると、住宅ローン控除で引ききれなかった税金が発生したり、ふるさと納税の限度額が下がったりすることがあります。

以下の条件で、具体的にどれくらい得をするのか見てみましょう。

年収600万円の場合、所得税だけで引ききれなかった住宅ローン控除分は、住民税からも（上限はありますが）差し引かれます。そのため、iDeCoを併用しても、多くの場合で住宅ローン控除が無駄になることはありません。

住宅ローン控除とiDeCoを併用すると、ふるさと納税の限度額は「ふるさと納税のみ」の場合より約10%〜15%程度下がるのが一般的です。

必ず「住宅ローン控除」「iDeCo（小規模企業共済等掛金控除）」の両方を入力できる詳細シミュレーターを使ってください。

住宅ローン控除額が非常に大きい場合、iDeCoを併用することで所得税が0円になり、控除枠が余ってしまうことがあります。余った分は住民税から引かれますが、住民税の控除額にも上限（所得税の課税所得金額の5%など）があるため、事前に確認が必要です。

ワンストップ特例を使う場合:
ふるさと納税の控除が全額「住民税」から行われます。所得税の計算に影響を与えないため、住宅ローン控除（所得税分）を最大限活かしたい場合に有利に働くことがあります。
確定申告をする場合:
所得税と住民税の両方から控除されます。医療費控除など他の控除も受ける場合はこちら一択です。

年収600万円前後の方は、税負担が重くなる一方で、国が用意した優遇制度の恩恵も最大化できるポジションにいます。

この3つを併用することで、年間20万円以上の余剰資金を生み出すことも可能です。まずは、昨年の源泉徴収票を見ながら、詳細シミュレーターで「自分だけの正確な限度額」を算出してみることから始めましょう。