源泉徴収票で確認！iDeCo併用時のふるさと納税限度額を計算する5ステップ
「iDeCo（イデコ）を利用しているけれど、今年のふるさと納税の限度額は結局いくらなの？」と不安に感じていませんか。
ふるさと納税のサイトにある簡易シミュレーターは便利ですが、iDeCoの所得控除が考慮されていないことが多く、そのままの金額で寄付すると自己負担額が2,000円を超えてしまう可能性があります。
正確な限度額を知る鍵は、手元にある「源泉徴収票」にあります。今回は、iDeCo併用時のふるさと納税限度額を、源泉徴収票の数字を使って正確に算出する5つのステップを分かりやすく解説します。
準備するもの：最新の「源泉徴収票」
まずは、お勤め先から発行された直近の源泉徴収票を準備してください。見るべきポイントは以下の3つの項目です。
支払金額（いわゆる年収）
所得控除の額の合計額（iDeCoの掛金が含まれている場所）
源泉徴収税額（すでに納めた所得税の額）
ステップ1：iDeCoの年間掛金が反映されているか確認する
源泉徴収票の「社会保険料等の金額」の欄に、iDeCoの年間掛金が含まれているかを確認します。
給与天引き（事業主払込）の場合： すでに合計額の中にiDeCo分も含まれています。
個人口座から振替（個人払込）の場合： 年末調整で書類を提出していれば、上段の「小規模企業共済等掛金控除」の欄にその金額が記載されています。
ここが漏れていると、ふるさと納税の限度額計算が大きく狂ってしまうため、必ずチェックしましょう。
ステップ2：「課税所得金額」を算出する
ふるさと納税の上限額を決める最も重要な数字が「課税所得金額」です。源泉徴収票の数字を使って以下の式で計算します。
支払金額 － 給与所得控除（※） － 所得控除の額の合計額 ＝ 課税所得金額
（※給与所得控除は年収に応じて自動的に決まる額です。源泉徴収票の「給与所得控除後の金額」から「所得控除の額の合計額」を引くだけで算出できます。）
ステップ3：iDeCoによる限度額の「減少分」を把握する
iDeCoを併用すると、ふるさと納税の限度額は減少します。その理由は、iDeCoによって「所得税」や「住民税」の対象となる所得が減り、それに伴い寄付金の控除枠もスリムになるからです。
一般的に、iDeCoの年間掛金の約1.5%〜3%程度、ふるさと納税の限度額が下がると言われています。
例：年間27.6万円（月2.3万円）を拠出している場合、限度額は約4,000円〜8,000円程度下がります。
ステップ4：詳細シミュレーターに数字を入力する
手計算は複雑なため、各ふるさと納税サイトが提供している「詳細シミュレーター（または確定申告用シミュレーター）」を使用します。
ステップ2で算出した「給与所得控除後の金額」を入力。
「所得控除の合計」の欄に、源泉徴収票に記載された数字をそのまま入力。
iDeCoの掛金が別項目である場合は、年間の合計額を入力。
これにより、iDeCoの節税メリットを考慮した後の、本当の「自己負担2,000円で済む寄付上限額」が表示されます。
ステップ5：算出された限度額の「9割」を目安に寄付する
シミュレーターで出た数字ギリギリまで寄付するのは避けましょう。なぜなら、源泉徴収票は「昨年の実績」であり、今年の年収や控除額（医療費控除や住宅ローン控除など）が変動する可能性があるからです。
特にiDeCoを併用している場合は、予期せぬ所得の減少で限度額をオーバーするリスクを避けるため、算出された上限額の90%程度に寄付額を抑えておくのが「絶対に損をしない」ための賢い戦略です。
まとめ：源泉徴収票を正しく読めば節税は完璧！
iDeCoとふるさと納税の併用は、最強の節税術ですが、唯一の注意点は「ふるさと納税の上限額が少し下がる」ことです。
源泉徴収票で「所得控除」を正しく把握する。
iDeCo分を含めた「詳細シミュレーター」を使う。
余裕を持って寄付額を決める。
この5ステップを実践すれば、自己負担を最小限に抑えつつ、老後の資産形成と地域の特産品の両方を賢く手に入れることができます。
iDeCoとふるさと納税を併用すると損をする？節税効果を最大化する計算のコツと注意点